添付文書に記載された総投与量の上限を超えて腫瘍用薬を投与した後、患者に影響
があった事例が２件報告されています（集計期間：2014年１月１日～2018年5月31日）。

日本医療機能評価機構は、腫瘍用薬の総投与量を把握する仕組みを医療機関内で検討する
よう呼びかけております。

また、事例が発生した医療機関の取り組みとして、下記の項目が紹介されております。
・他院からの紹介状や患者からの情報などで過去の治療歴を確認し、記録する。
・電子カルテのシステムを改善し、医師が処方する際に添付文書の総投与量の上限
を超えるとアラートが出るようにする。
・薬剤師は、レジメンのチェックリストに総投与量を記載し、確認する。
・患者へ情報を提供するために、お薬手帳に総投与量を記載し、説明する。

詳細は下記ＵＲＬをご参照ください。
https://jcqhc.or.jp/wp-content/uploads/2018/07/anzen_20180717.pdf
（公益財団法人日本医療機能評価機構　医療安全情報No.140より）