５９％が「看護十分でない」／国公立大病院の看護師調査

　国公立大病院に勤務する看護師の５９％が「患者に十分な看護が提供できていない」と感じていることが９月１５日、全国大学高専教職員組合の調査で分かった。２００６年の同様の調査より３ポイント増えた。

　調査は０９年９−１０月に実施し、２７病院の計約８５００人が回答した。調査によると、十分な看護ができていない理由は複数回答で「退職や異動でメンバーがよく代わり蓄積がない」が前回調査より３１ポイント増の３９％で最も多かった。前回最多だった「業務が過密になっている」は１０ポイント減の１６％、「人員が少なすぎる」は１３ポイント減の１２％だった。

　多くの国公立大病院が、看護師１人当たりの患者数を７人にする「７対１体制」を導入しており、看護師１人当たりの患者数は、３交代制の日勤では７人未満が７２％（前回は４１％）となった。

　看護師が増え、１人が受け持つ患者数は０６年より減少したが、同組合は「大量採用で経験の少ない看護師が増え、中堅以上の業務量も多くなったため、看護の質の向上につながっていない」としている。【共同】（９/１７MEDIFAXより）