５週以上の長期処方３割／日医総研ＷＰ

　日医総研はこのほど、「長期処方についてのアンケート調査報告−６道県におけるパイロットスタディー」と題するワーキングペーパー（ＷＰ）をまとめた。調査は北海道、茨城、群馬、千葉、広島、福岡の医師４２１５人から有効回答を得た。「５週以上」の処方が約３割にまで及んでいることが分かったほか、過去１年間で１２０日以上の処方を行ったことがある医師が７.５％、１８０日以上も２.８％で、「処方期間が長期化している」と分析した。

　５週以上の比較的長期の処方を行っている理由は「病状が安定しているから」（６８.４％）が最も多く、「患者さんからの要望」（４８.５％）が続いた。一方で、２７.２％は「外来患者を少なくし、じっくり診療するため」と回答した。

　これらの結果を踏まえＷＰは「慢性疾患の患者に対する処方期間が非常に長期化している」と指摘し「深刻な問題が生じていることが浮かび上がった」とした上で「長期処方の実態と問題について、厚生労働省は全国レベルできちんと把握すべき」とした。　

電算処理分の調剤医療費で見た厚生労働省の調査でも、内服薬の平均処方日数は過去５年間伸び続け、特に直近３年間は年１日近いペースで伸びており、２００９年は１９.７日だった。（１/１８MEDIFAXより）