４人に１人「治療必要」／引きこもり１８４人を調査

　「引きこもり」に悩み精神保健福祉センターに相談に訪れた人のうち、１６−３５歳の１８４人について厚生労働省研究班が原因を調べたところ、ほぼ４分の１に当たる４９人が統合失調症などの精神疾患と認められ「薬物療法などの治療が必要」と診断されたことが５月１９日、分かった。

　厚労省は「『引きこもり』とされる人の中には精神疾患と診断されず、具体的な治療に結び付いていない人がいる恐れがある」と指摘。こうしたケースを見落とさず、適切な医療支援につなげるため、相談機関や家族に向けた新たなガイドラインを５月１９日までに策定した。

　調査対象となった１８４人は社会参加を避けて６カ月以上、自宅などにとどまっている人で、岩手、埼玉、山梨、石川、和歌山の各県にある精神保健福祉センターを訪れた。薬物療法などの治療が必要と診断された４９人以外の１３５人の内訳は、「広汎性発達障害で精神療法的なアプローチが必要」４８人、「適応障害などで心理、社会的支援が必要」５１人、「特定不能な精神障害」１人、「情報不足で確定診断できず」３５人だった。

　新ガイドラインは、引きこもり者への支援について、当初は個人的に心を開いてもらうことからスタートし、集団療法、就労、就学へと段階的につなげていくことが大切としている。【共同】（５/２１MEDIFAXより）