２・３次救急病院からの受け入れ７割強／療養病床協会調査

　療養病床を持つ病院のうち、２次・３次救急医療機関から患者を受け入れている病院は７割を超えることが６月18日、日本療養病床協会の「救急医療と療養病床との連携に関するアンケート調査」で分かった。介護保険施設や在宅の高齢者に救急医療が必要となった場合、療養病床が積極的に担うべきとした病院は71.9％に上った。

　調査は６月に同協会員740病院を対象に実施し、317病院から回答を得た。総病床数は５万6369床で、内訳は医療療養病床40.6％、介護療養病床30.1％、一般病床12.9％などだった。

　２次・３次救急医療機関からの患者受け入れを行っている病院は229施設(72.2％) で、年10回以上受け入れている病院は63.7％に上った。また、２次・３次救急医療機関から患者の紹介があれば「できるだけ受け入れたい」とした病院は72.9％を占めた。

　受け入れ可能な患者状態は「医療区分２と３の患者」が55.5％と最多で、「介護療養病床の対象患者」の39.4％が続いた。「区分にこだわらない」との回答も36.3％を占め、同協会は「幅広い患者を受け入れる体制ができている」と分析している。積極的に受け入れたい患者の状態は、気管切開が52.4％、重度意識障害が44.5％だった。

　２次・３次救急医療機関との連携について聞いたところ、73.5％が連携をさらに強めたいと回答。連携システムを構築する場合、積極的に参加するとした病院も76.0％で、条件付きで参加とした17.7％と合わせると、９割超の病院が連携体制を希望していた。(6/19MEDIFAXより)