特定看護師養成「医学教育の重視を」／厚労科研研究班が提言へ

　厚生労働科学研究「新しいチーム医療体制確立のためのメディカルスタッフの現状と連携に関する包括的調査研究班」（主任研究者＝田林晄一・東北厚生年金病院長、日本胸部外科学会理事長）は「特定看護師（仮称）の教育は、医師による医学教育を主とする基礎学習を１年間きちんと行うことが原則」との考え方に基づく特定看護師（仮称）の教育、評価体系（案）をまとめ、１１月末にも厚生労働省のチーム医療推進会議の永井良三座長（東京大教授）に提出する方針を決めた。田林氏はメディファクスの取材に「特定看護師をめぐる教育内容について、看護ケアを重視する大学が散見される。１年間は医師による医学教育を重視すべきだ」と問題提起した。

　同研究班は、特定看護師の教育体系について、医学中心の基礎学習を修了した後、?周術期、救急、ＩＣＵなどの急性期実習（１年間）を修得し、急性期特定看護師（仮称）になる?慢性期疾患、在宅医療の慢性期実習（１年間）を終えて慢性期特定看護師（仮称）になる─の２つのコースを想定している。基礎学習から急性期・慢性期実習に移行する際にＯＳＣＥ（態度・診察技能を評価する客観的臨床能力試験）を導入。また、急性期・慢性期実習を終えて急性期・慢性期特定看護師になるためには、医学生が臨床実習開始前に行う共用試験ＣＢＴ（コンピューターを用いた知識・問題解決能力を評価する客観試験）を実施することが必要としている。（１１/８MEDIFAXより）