在宅医療、最大の課題は「医師の確保」／日医総研が調査

　日医総研は、郡市区医師会に対して実施した在宅医療の現状に関するアンケートの調査結果を公表した。アンケートによると、人口や広さなど各郡市区医師会が在宅医療を進める規模が大きいほど、推進を後押しする環境が整備されていることが分かった。医師会管轄地域が人口20万人以上のところでは、半数以上の地域に在宅医療専門診療所があるのに対し、３万人未満ではゼロ。日医総研は、人口が極めて少ない地域では、限られた医療・介護資源を活用するための支援が必要との見解を示した。

　在宅医療推進の最大の課題については、医師の確保であると指摘。認知症やがんの専門医などを含め、在宅医療を担う医師の養成に合理的なインセンティブを導入する必要性にも言及している。

　アンケートは815の郡市区医師会を対象に実施し、回答率は78.2％だった。

●成功の鍵は多職種ネットワーク
　近隣地域よりも「進んでいる」と回答した郡市区医師会では、「地域包括支援センターとの連携」や「多職種を対象とした研修会・講習会の開催」など複数の職種で行う事業を実施していた。アンケートの自由記述欄では、顔の見える関係の構築が大切との意見が上がった。一方、小規模医師会からは「厳密な決まりごとを設けないことがポイント」との指摘もあり、規模に見合った方法で進めることが近道とした。（4/9MEDIFAXより）