呼吸器専門医数の都道府県格差は最大6.1倍／呼吸器学会が調査

　都道府県別の呼吸器専門医数の格差は最大で6.1倍に達し、内科医数の2.9倍を大きく上回ることが、日本呼吸器学会（貫和敏博理事長）の将来計画委員会が実施した調査で分かった。呼吸器科医数でも3.9倍の格差があり、呼吸器診療の地域格差解消が喫緊の課題となっている状況が浮き彫りになった。

　病院関係者から呼吸器診療に携わる医師不足が顕著になっているとの指摘を受け、将来計画委員会は呼吸器科医を増やす方策の検討に着手。基礎的データを得る目的で「呼吸器内科診療の実態と問題点」をテーマにアンケート調査を行った。調査対象は、標榜科に内科を含む全国5620病院から“完全療養型”と大学病院を除き無作為抽出した3000病院。調査期間は2007年2−7月。調査対象の41.1％に相当する1232病院から回収した調査票を解析対象とした。

　各科の10床当たりの医師数は全国平均で内科医が0.83人、呼吸器科医が0.50人、呼吸器専門医が0.21人だった。都道府県別に見るとバラツキが大きく、内科医は静岡の1.34人から長野の0.47人まで2.9倍の格差があった。呼吸器科医は、沖縄の0.81人から宮崎の0.21人まで3.9倍の格差。呼吸器専門医は鹿児島の0.43から宮崎の0.07人まで格差は6.1倍あった。（8/12MEDIFAXより）