医界寸評

　今、消費税増税や原発再稼働など、大きく社会が動いている中、メディアはしっかり本質を国民に伝えているだろうか？

　日本新聞協会の新聞倫理綱領には、「国民の『知る権利』は民主主義社会をささえる普遍の原理である。この権利は、言論・表現の自由のもと、高い倫理意識を備え、あらゆる権力から独立したメディアが存在して初めて保障される。新聞はそれにもっともふさわしい担い手であり続けたい。

　おびただしい量の情報が飛びかう社会では、なにが真実か、どれを選ぶべきか、的確で迅速な判断が強く求められている。新聞の責務は、正確で公正な記事と責任ある論評によってこうした要望にこたえ、公共的、文化的使命を果たすことである。編集、制作、広告、販売などすべての新聞人は、その責務をまっとうするため、また読者との信頼関係をゆるぎないものにするため、言論・表現の自由を守り抜くと同時に、自らを厳しく律し、品格を重んじなければならない」としている。このことをしっかり貫いてほしい。我々も、報道されている内容を検証し、間違いは正していく必要がある

　協会の機関紙である京都保険医新聞も、情勢を正確に把握し、伝える責任がある。また、医療に係る問題点を指摘し、協会の考え、主張を会員の先生方に発信し、共に考える場にしなければならない。（治）