割合３０％近くに、２つの医師調査とも／一般名処方

　６月発表された２つの医師調査で、一般名処方を行っている医師の割合がともに３０％近くに上っていることが分かった。一般名処方は２０１２年４月の診療報酬改定で「一般名処方加算」（２点）が新設されたのを機に全国で急増している。

　医薬品市場調査会社のエス・マックス（東京都）が６月１９日発表した「院外処方せん記載に関する医師調査」では、「全て一般名で記載した処方せん」と「一般名と銘柄名を混在して記載した処方せん」を合わせた割合が２９.７％となった。１９床以下の診療所医師と２０床以上の病院医師を比較したところ、診療所医師は一般名処方を行っている割合が４９.０％だったのに対し、病院医師は１２.９％と、病院より診療所で一般名処方が先行している様子がうかがえた。

　また、「銘柄記載で変更不可にチェックを入れた薬剤名（記述）」で記入薬剤を領域単位で集計したところ、「消化器」「高血圧」「呼吸器」の上位３領域が４６.４％を占めた。同調査は１２年５月、５６０人の医師に行った。

　一方、総合医療メディアのＱＬｉｆｅ（キューライフ、東京都）が６月１８日発表した後発医薬品に関する医師調査でも、３割近くの医師が一般名処方を行っていた。後発品に関する普段の処方方針を尋ねたところ、「一般名処方をした上で、後発品の銘柄まで希望をする」（９.４％）と「一般名処方をし、後発品への変更は薬局（薬剤師）に任せる」（２０.２％）を合わせた割合が２９.６％になった。「先発品名で処方しているが、後発品の処方は禁止していない」は５５.２％、「先発品名で処方しており、後発品の処方は不可にする」は１５.２％だった。

　同調査は１２年６月、全国の医師を対象に行い、８０２
人から有効回答を得た。（６/２２MEDIFAXより）