前年同期比で収益６.２６％増／日病調査、８割の病院が増収

　日本病院会（堺常雄会長）は１１月１９日、会員病院を対象とした診療報酬改定影響度調査（速報版）を公表し、２０１０年度改定で８割を超える病院の診療収益が増収となり、収益の平均値は全体で前年同期比６.２６％増だったことを明らかにした。

　調査は日病の会員病院２４９０病院を対象に６月末から７月末にかけて実施し、１０年６月と０９年６月の月別の診療収入などを聞いた。３０.８％に当たる７６８病院から回答を得た。

　「入院＋外来」の収益は８１.６％の病院で増え、前年同期比での収益の平均値は６.２６％増となった。入院だけを見ると、８０.７％の病院が増収となり、収益平均値は前年同期より７.３９％増となった。外来だけを見ると、増収となった病院は７０.６％で、収益平均値は３.６３％増だった。

　診療収益を病床区分別で見ると、「入院＋外来」では一般病院が６.３１％増、療養・ケアミックス病院が６.０２％増、精神病院が２.０１％減だった。マイナスとなった精神病院は回答数そのものが９病院と少なかった。

　１病院当たりの診療収益を見ると、病床規模が大きくなるほど増収となった病院の割合が高かった。「入院＋外来」で増収となった病院は９９床以下で７３.８％だったのに対し、５００床以上では８７.７％に達した。

　収益の前年同期比では３００−３９９床が最も高く７.２９％増だった。また、１人１日当たりの診療収入単価は、５００床以上で前年同期比７.０３％増と最も高かった。ただ、ＤＰＣ対象病院に限って見ると、９９床以下が１０.１６％増と最も高かった。

　今回の結果について堺会長は、これまでできなかった人員確保や設備投資ができるとしながらも、全体では医療費用は依然収益を上回っていると説明。「プラス改定で収益が増えたと言われるが実情はなかなか厳しい」と強調した。調査では入院基本料や加算など届け出項目ごとの状況も調べている。（１１/２２MEDIFAXより）