一般名処方、３割の医療機関が導入／薬経連調査

　保険薬局経営者連合会（薬経連）は７月１日、会員を対象に実施した「一般名処方」に関するアンケート調査の結果を発表した。一般名処方を導入した医療機関は全体の約３割で、その８割近くが開業医だった。

　調査は５月２８日から３営業日の処方箋について一般名処方の状況を調べた。回答薬局数は５３薬局。それによると、調査した薬局は合計７９９施設から処方箋を応需。そのうち、一般名で処方した医療機関は２４４施設で、全体の３０.５％だった。内訳を見ると、開業医が７７％と圧倒的に多く、病院は１６.４％にとどまった。

　回答のあった薬局が受け付けた処方箋枚数は合計１万２５０４枚。このうち一般名処方が含まれている処方箋は３７２６枚で、全体の２９.８％を占めた。一般名処方のうち、５８.２％は後発医薬品で調剤されたものの、４１.８％は先発医薬品で調剤されていた。

　一般名処方導入後の後発品割合も調べたところ、平均的な薬局では３月の２８.３０％が５月には３２.８０％に高まった。最も使用割合が低かった薬局では、３月の７.４８％が５月には１６.１２％に上昇する一方、最も高かった薬局では６１.５０％から６２.５０％に上昇するにとどまった。（７/４MEDIFAXより）