リハビリの施設基準適時調査で学習会

三療法士会と共催で100人が出席

　協会は4月23日、京都府理学療法士会、京都府作業療法士会、京都府言語聴覚士会（以下「三士会」）との共催で、リハビリ施設基準に係る適時調査の学習会を開催した。リハビリテーションに特化した学習会を三士会と共催したのは初めて。出席は予定定員を上回り100人。府北部地域からも多くの出席があった。

　学習会の講師を協会の事務局が担当。最初に、リハビリを含む届出をして算定する診療報酬について、届出の手順などを解説した。適時調査が、当該届出内容に相違がないか、施設基準が守られているかを確認する調査であると説明。行政による医療機関への立ち入りを総称して、俗に「監査」と呼ばれることが多いが、法的な位置付けでは、適時調査は「監査」ではないことを強調した。

　京都府では、適時調査は病院を対象に行われ、およそ3年に1回のペースで実施されていることなどに触れ、調査3週間前に実施通知書類が届くこと、1週間前までに提出が必要な書類があること、調査当日の行政側と医療機関側とのやり取りの流れ、当日の講評と後日の結果通知とそれに対する対応など、適時調査が実際に行われる手順を紹介した。

　調査実施通知とともに送られてくる「調査必要書類」が、つまり日常から「整備」すべき書類であること、また、過去の適時調査で、改善を指示されている事項こそが、不備になりやすい事項である―と説明した。その上で、専用施設、従事者、リハビリ指示せん、リハビリ計画書、訓練記録、業務基準、カンファレンス及びレセプト請求などに関する過去の適時調査で文書指摘された事項を紹介し、どのような不備からこれらの指摘を招いたのか、ケーススタディを行った。指摘の内容によっては、自主返還を求められる場合もあると解説し、注意を促した。

　質疑応答では、20件近い質問が寄せられ、いかに疑問を持ちながら日常業務に取り組んでいるかを伺い知ることになった。

　今回のリハビリ施設基準に係る適時調査学習会が大変好評であったことから、各団体では、次回や府北部での開催も積極的に検討していきたいと考えている。

100人が参加した適時調査学習会