【急性期】高度急性期・一般急性期の在り方検討へ／日病・常任理事会

　日本病院会は２月２５日、常任理事会を開き、社会保障と税の一体改革が描く２０２５年の将来像について「高度急性期」「一般急性期」での適切な平均在院日数や病床数、病床稼動率などについて、データに基づいて提言する方針を決めた。常任理事会後、堺常雄会長が取材に答えた。日本病院団体協議会も２５年の医療・介護サービスの在り方について検討していく方針だが、日病としても単独にデータを踏まえて提言していくとした。堺会長は「高度急性期、一般急性期を考えた場合、現時点でＤＰＣ／ＰＤＰＳ、７対１看護配置、急性期病床群（仮称）がキーワードに挙がった」とした。（２/２８MEDIFAXより）